昨年のテレビ事業は赤字…工場稼働率も急低下
サムスンは生産効率化、LGはプラットフォームで収益防衛
サムスン電子とLG電子は、今年もテレビ事業で苦戦を免れない見通しだ。<ニューシス>
[インサイトコリア＝南光天 記者]
サムスン電子とLG電子は、今年もテレビ事業で厳しい状況が続くとみられている。パーソナライズ化の流れの広がりで世界需要が縮小する中、中国テレビメーカーの追い上げに加え、中東戦争の余波まで重なり、「三重苦」に直面しているためだ。
2日、関連業界によると、サムスン電子の映像ディスプレー（VD）・デジタル家電（DA）事業部の昨年第4四半期の営業損失は計6000億ウォンだった。両事業部は通年ベースでも2000億ウォンの赤字を計上した。
LG電子の状況も大きくは変わらない。テレビ事業を担うメディアエンターテインメントソリューション（MS）事業本部は、昨年第2四半期から第4四半期まで3四半期連続で赤字を記録した。年間営業損失も7509億ウォンに達した。
両社のテレビ工場の稼働率も低下した。サムスン電子のテレビ・モニター工場の稼働率は昨年78.8％で、前年より1ポイント下落した。同期間、LG電子MS事業本部の稼働率も73.3％と、前年より3.9ポイント低下した。
サムスン電子とLG電子の不振は、国内外のテレビ需要が鈍化した影響が大きい。市場調査会社オムディアによると、2020年に2億5000万台規模だった世界のテレビ出荷台数は、昨年2億800万台まで減少した。別の市場調査会社トレンドフォースは、今年の出荷台数が前年を下回る1億9600万台にとどまると予測している。
こうした中、低価格攻勢を前面に押し出した中国メーカーが激しく追い上げている。市場調査会社カウンターポイント・リサーチによると、昨年の出荷台数ベースの世界テレビ市場シェア1位はサムスン電子の15％だったが、中国のTCLが13％、ハイセンスが12％で猛追している。同期間、LG電子のシェアは9％にとどまった。
特にTCLは、日本のソニーと連携することで圧力を一段と強めている。すでに今年1月、TCLとソニーはホームエンターテインメント（テレビ・オーディオ）事業を分社化し、合弁会社を設立することで合意した。合弁会社は来年4月の正式発足を目指している。
さらに中東戦争も重なった。大型でかさばるテレビは通常、海上輸送への依存度が高いが、イランによるホルムズ海峡封鎖を受け、今後企業が負担すべき物流コストが大幅に増える可能性があるとの懸念が出ている。
サムスンは工場閉鎖、LGはプラットフォームで収益性確保を狙う
サムスン電子とLG電子は危機克服に向けて対応を急いでいる。サムスン電子は昨年5月からVD事業部を対象に非常経営体制を続けている。生産効率化にも乗り出しており、最近では欧州のテレビ生産拠点の一つであるスロバキア・ガランタ工場を今年5月に閉鎖することを決めた。
LG電子は「プラットフォーム」を基盤に収益性の確保を図っている。プラットフォーム事業は、テレビ向けOSを外部企業に販売したり、自社テレビに搭載して広告・コンテンツ収益を生み出したりする構造だ。LG電子は独自のスマートテレビ向けプラットフォーム「webOS」を運営している。
その一環として、LG電子は2026年型LGテレビに搭載される「webOS26」に、既存のマイクロソフト「Copilot」に加え、グーグルの「Gemini」を追加した。顧客が好みや必要に応じて選べるマルチAIを適用し、個別最適化されたAI検索機能をさらに高度化したという説明だ。
祥明大学経営学部のソ・ジヨン教授は、「サムスン電子とLG電子のテレビ事業は、単なるハードウェア競争から脱却し、プレミアム技術やソフトウェア（SW）、プラットフォーム、サービスなどへと収益構造を転換すると同時に、効率的な生産・物流ネットワークを再設計しなければならない段階にある」と評価した。
その上で、「中国勢の低価格攻勢と世界需要の鈍化が進む中、単純な価格競争ではなく、QLEDやOLEDなど高付加価値の高画質技術にAI・SW・コンテンツ・サービスを組み合わせ、プレミアムおよびオフラインチャネル中心の高収益モデルへ転換するとともに、生産・物流拠点やパネル・部品調達先を多様化してコストを管理することが現実的な対応策だ」と付け加えた。
- この記事はChatGPTによって翻訳されました。(이 기사는 챗GPT가 번역했습니다.)
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